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江戸川橋駅 × 内科標準
標準予測の0.99倍

当駅の人口・就業者・年齢構成を基準とした場合、内科数は東京の全駅の実績をもとにした予測値で68院であるのに対し、実数は68院(予測値の0.99倍)。新規1院の推計患者数は40人/日で23区の下位35%。居住人口は5年で+4%。直近12か月の医科の開業8件・閉院1件・承継3件。

① 商圏2,752人/日
推計外来患者数(居住+就業)
上位29%
② 競合68院(予測 68)
新規1院の推計患者数 40人/日
下位35%
③ 推移居住人口 +4%(5年)
新宿区の人口 2035年に+2%・開業8/閉院1/承継3
上位28%
④ 用途地域・地価商業系の用途地域 27%
店舗を原則出せない地域 11%・商業地の地価 坪754万円
—
⑤ 収支2,471万円
個人立の内科診療所の院長の手取り(全国平均・237施設)。この駅の新規1院の推計患者数は23区中央値の0.9倍
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予測院数=東京の全駅の実績をもとにした平均より予測される内科の数(その駅の居住人口・就業者・65歳以上・0〜14歳・単身世帯・乗降客数から)。判定「標準」の意味: 予測の0.8〜1.2倍。予測並み。23区の位置=23区の判定済みの駅の中で上から何%か。

円=徒歩圏(半径1.2km)。点=競合の内科。色つきの点=近くの駅の内科の判定(クリックでその駅へ)。

①商圏人口・推計患者数

居住人口102,979人
就業者102,418人
65歳以上17,526人
内科の推計外来(居住人口分)1,622人/日
内科の推計外来(就業者分)1,130人/日

推計外来患者数(居住+就業)の23区での位置:上位29%。

②競合と診療時間帯

徒歩圏の内科 68院(予測 68院)

夜間(平日19時以降)11院・土曜 49院・日曜 7院(内科 68院のうち)

距離名称夜・土・日
56m神楽坂ホームケアクリニック—
59m江戸川橋胃腸肛門クリニック土
113m岡崎ハートクリニック夜・土
121m守谷医院土
127m松平小児科土・日
179m田中医院土
182m江戸川橋さくらクリニック土
198m小日向診療所—
239m東京保健生活協同組合江戸川橋診療所夜・土
240m坂巻クリニック土
261m内科すずきクリニック土
281m江戸川橋駅前内科・甲状腺クリニック土
残り56院を表示(全68院・近い順)
288m江戸川橋鈴木クリニック夜・土
291m石原医院土
416m春日メディカルクリニック土・日
428m城北ホームケアクリニック—
456mなかやまクリニック土
466m執行クリニック土
466m神楽坂泌尿器科クリニック土
488mおとわ内科・脳神経外科クリニック夜・土
587mくまもとこどもクリニック土
589mワイズクリニック—
589m花クリニック土
619mとびた整形外科・内科クリニック土
645m矢来クリニック土
658m神楽坂岡田診療所土
675m神楽坂内科・脳神経内科クリニック—
714mTOPPANグループ健康保険組合 小石川診療所—
747mN2クリニック ホテル椿山荘東京院土・日
773m矢野医院土・日
774m上田医院夜・土
820m藤田観光株式会社ホテル椿山荘東京診療所—
831m黒坂医院夜
868m新宿区牛込保健センター—
870m小石川医院土
874m茗荷谷なかむらクリニック土
876m三橋医院土
876m小石川ホームクリニック—
888mコパーズ・茗荷谷クリニック夜・土・日
907mもりクリニック夜
911mこひなたクリニック土
912mハートクリニック飯田橋土
922m岡崎医院土
930m伝通院クリニック土
935m岩瀬クリニック土
951mみらいメディカルクリニック茗荷谷土
973m温知堂 矢数医院土
976m新宿弁天内科クリニック夜・土
1001mアネックスビル診療所—
1008m医療法人社団朗会耳鼻いんこう科山西クリニック土
1020mすずき医院土
1067m心臓画像クリニック飯田橋土・日
1071mえなのさとクリニック—
1093mやまだ内科クリニック土
1103m飯田橋医院土
1109m神楽坂消化器内科・内視鏡クリニック土
1109m特別養護老人ホームあかね苑 診療所—
1114m村橋医院土
1121m飯田橋鈴木内科夜・土
1125m飯田橋内科歯科クリニック—
1130m神楽坂医院土・日
1131m飯田橋中村クリニック土
1148m飯田橋村井医院夜・土
1150m外堀クリニック土
1164m倉澤クリニック土
1167mお茶の水女子大学 保健管理センター—
1186m神楽坂D.S.マイクリニック—
1198m牛込台さこむら内科土

近くの駅の判定

③人口と開業・閉院の推移

居住人口91,829人(2016)→ 99,134人(2021)→ 102,979人(2026)
新宿区の将来人口(社人研)2035年 +2.4%・2050年 +1.7%(2025年比)
医科の開業・閉院(直近12か月)開業 8・閉院 1
医科の承継(直近12か月・開設者の交代)3
2026-07開業茗荷谷こころのクリニック
2026-07開業バオバブウィメンズクリニック飯田橋神
2026-06開業飯田橋ホームクリニック
2026-06開業あかつき心のクリニック
2026-04開業神楽坂松田醫院
2026-03開業護国寺内科・循環器クリニック

④用途地域・地価

商業系の用途地域(近隣商業・商業)27%
店舗を原則出せない地域(第一種低層住居専用・工業専用)11%
徒歩圏の商業地の地価(14地点の中央値)坪754万円(坪400万円〜坪1,425万円)・前年比 +16.8%
23区の駅の中で地価の高い順に上位30%
駅にいちばん近い商業地の地点坪400万円・前年比 +16.3%
公示地価 文京5-24・駅から126m・事務所兼共同住宅

徒歩圏の用途地域の面積の割合(東京都 都市計画GIS)。診療所は第一種低層住居専用地域でも開設できる。地価は国土交通省の地価公示(2026年1月1日)と東京都の地価調査(2026年7月1日)の商業地の地点、1坪=3.3058㎡。

⑤収支の目安

2,471万円
個人立の内科診療所の院長の手取り(全国平均・237施設)
40人/日
この駅の新規1院の推計患者数(23区中央値 45)
28人/日
東京の内科(呼吸器・循環器・消化器などの内科を含む)の診療所1院の1日の外来患者数(実績)

新規1院の推計患者数=推計外来患者数 ÷(徒歩圏でその科を掲げる院数+1)。実績=患者調査2023の東京の一般診療所の1日の外来患者数を、医療施設調査2023の主たる診療科ごとの外来患者延数(9月)の割合で分け、その科が主の院数で割った数。歯科は歯科診療所の1日の外来患者数 ÷ 歯科診療所数。

院長の手取りの内訳(内科・個人立・全国平均・237施設・2024年度)

スタッフの給与医薬品材料給食の材料委託減価償却その他院長の手取り
収益(売上)8,878万円100%
保険診療7,611万円86%
自費など(その他の診療収益)897万円10%
公害などの診療16万円0%
その他(補助金など)291万円3%
介護の収益63万円1%
費用6,407万円72%
スタッフの給与2,483万円28%
医薬品1,292万円15%
材料257万円3%
給食の材料4万円0%
委託(検査・医療事務など)267万円3%
減価償却433万円5%
うち 建物85万円
うち 医療機器159万円
その他(家賃・修繕・消耗品・水道光熱・保険など)1,671万円19%
うち 設備機器のリース143万円
うち 医療機器のリース100万円
うち 水道光熱93万円
院長の手取り(損益差額)2,471万円28%

出典:医療経済実態調査 第25回(厚生労働省)。1施設あたりの年額。家賃(土地・建物の賃借料)は単独の数字がなく「その他」に含まれる。「うち」は内訳の一部で、合計には足していない。

よくある質問

このページの数値の信頼性は?

すべて国・東京都の公表データを集計した数字です。診療所の数・診療時間:医療情報ネット(厚生労働省、2026年6月)/開業・閉院・承継:関東信越厚生局の保険医療機関の指定・廃止(毎月)/人口・世帯:住民基本台帳(2026年1月)・国勢調査2020/推計患者数:患者調査2023の外来受療率/院長の手取り:医療経済実態調査 第25回(厚生労働省)。診療所の数は医療情報ネットに載っている施設で、東京は12,610。国の医療施設調査(14,894)の85%。東京全体の院数・開業の数・院長の手取りは、国の別の統計と照らし合わせて確認しています。

「予測」と「判定区分」とは?

予測院数=東京の全駅の実績をもとにした平均より予測される内科の数(その駅の居住人口・就業者・65歳以上・0〜14歳・単身世帯・乗降客数から)です。判定は、実際の数 ÷ 予測の数を区切った呼び名です(0.6倍未満=入れ替わり多、0.6〜0.8倍=余地あり、0.8〜1.2倍=標準、1.2〜1.5倍=密集、1.5倍以上=飽和)。判定に使うのはこの比だけです。各区分の駅の直近12か月の開業・閉院は、一覧ページの「判定区分」の表に載せています。

推計患者数は実際の患者数?

実際の来院数ではありません。徒歩圏の年齢別の人口と就業者に、患者調査の受療率を掛けた推計です。新規1院の推計患者数は、これを(徒歩圏の院数+1)で割った値です。実際の患者数としては、東京の内科(呼吸器・循環器・消化器などの内科を含む)の診療所1院が1日に診ている外来患者数は平均28.2人です(患者調査・医療施設調査2023)。

データはいつ更新される?

月に1回更新しています。もとの統計は毎月更新されるものから2〜3年ごとのものまであり、更新の時点で公表されている最新のデータを使っています。

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